人類の落日

近頃の世界の状況を見ていると、人類の地上支配もピークを過ぎたと感じる。
自分自身が老境に近づいているからそう思えるのかもしれないが、
おそらく若い人であっても未来が暗いと感じる人は少なくないだろう。
あえて目につく原因を挙げれば、大量消費による社会劣化、気候変動による自然災害、地域紛争の拡大になるわけだが、
見通しが暗く思えるのは、それらの問題を本気で解決しようという意欲が、我々人類に見られないことにある。

【つづきはこちら】

なぜ「リベラル」と「保守」は似てしまうのか

英語の「リベラル　liberal」という呼称が、日本の勢力として認知されるようになったのは、いつ頃だろうか。
僕の体感では、1990年代からよく見るようになり、安倍長期政権で保守派が力を強めた時期に定着した気がする。
「保守」に対する反対勢力として、「リベラル」という立場が形成されたのは間違いない。
中公新書を参考にすれば、宇野重規『保守主義とは何か』の出版が2016年なのに対し、
田中拓道『リベラルとは何か』は2020年で、やはり保守に対する後発という感がある。

【つづきはこちら】

アメリカ左派のコピー活動

右と左の政治的対立の図式がいまだに重宝されているが、
日本でこの対立をもとに物事を考えていくと、なにやら居心地の悪さがつきまとう。

まず右派とされる人々だが、彼らは愛国を口にしながら、日本をアメリカの衛星国へと貶める売国政治家を支持している。
とことん自立心がないのに、口だけは「誇り」とか言って恥じらう様子もない。
理性が欠けていないと彼らに共感するのは難しい。

【つづきはこちら】

大量生産に従事させられる人々

山梨県富士河口湖町のローソン越しに富士山を撮影することが、外国人観光客に人気らしい。
中国人がSNSにその富士山写真をアップしたところ、多くの人が真似をして写真を撮りにくるようになったとのことだ。
訪れる観光客があまりに多く、身勝手な道路横断や施設侵入が見られたため、
自治体がやむなくそのスポットで富士山撮影ができないように、黒い幕を張る処置をしたというニュースがやっていた。

【つづきはこちら】

「言葉は、誰かを傷つけるためにあるのではない」という欺瞞表現

最近、空疎な商業主義による文学の去勢が勢いを増している。
その現象の一つとして挙げたいのが、「言葉は、誰かを傷つけるためにあるのではない」という欺瞞に満ちた表現だ。
要は「言葉で誰かを傷つけてはいけない」と言いたいのだろうが、
そう表現することを避ける理由は思い当たる。
本当の目的は言葉の使用を、特定の方向に「統制（誘導）」するところにあるからだ。
実際は「言論統制」を意図しているが、それを深層心理で出版人が支持しているとわかってしまうとまずいことになる。
だから美辞麗句に見える広告言語で曖昧化しているのだ。

もはや広告ポストモダンの言葉が文学ヒューマンの言葉より上位に位置して久しいとはいえ、
詩歌や純文学の書き手が、「言論統制」の欲望を隠した欺瞞表現に違和感すら感じないのだから笑うしかない。

【つづきはこちら】

内輪性と党派性ばかりの日本の商業文学空間

現在の日本の文学空間は、文芸雑誌の出版社によって支配されている。
そのため、文芸の創作者は驚くほどのマスコミ崇拝者ばかりだ。
マスコミや出版社が稼いでくれる作家を批判することはタブーになっていて、他の作家も粛々とその支配に従って文筆活動をしている。
そうやって商業的に管理されていることに疑問も不満も起こらない空間なので、
防音に配慮された商業的な個室で、他人の迷惑にならずにカラオケを楽しむ人たちの集まりになっている。
カラオケだから、誰もが自分の順番で歌う曲のことばかり考えている。
他人が歌う曲は葛藤なく拍手ができるレベルであれば問題ない。
もし偉い人が同席したら、人一倍大きな拍手をする。

【つづきはこちら】

自己愛メディアの時代

インターネットの普及は、個人単位のメディア発信を手軽にした。
本来、SNSなどの民主的なソーシャルメディアは、権威的な既存マスメディアとぶつかり合う面がある。
たとえばトランプ大統領は、既存マスメディアとやり合うために、Twitterを意図的に利用した。

そのようなトランプのやり方が良かったか悪かったかは別として、
日本ではソーシャルメディアが、既存マスメディアの十分な対抗軸として発展することはなかった。
テレビなどのマスメディアは、嬉々としてソーシャルメディアでバズった話題を取り上げたり、
テレビに協力的なYouTuberなども好んで出演させたりして、気持ち悪いくらいに両者の「一元化」へと向かっていったからだ。
出版業界でもネットで話題になった作品の商品化に力を入れていたし、
結局はネットで成功した人が、既存メディアでも成功者として扱われることになり、あっけなくネットの優位性が確立してしまったように見える。

【つづきはこちら】

責任回避としてのデータ主義

最近の大学では、「データサイエンス」という妖怪が跋扈ばっこしている。
漢字にすれば「情報科学」でしかないわけだが、日本では横文字にすればありがたそうに見られる。
要はビッグデータやアルゴリズムを問題解決に役立てる学問らしい。
プログラミングを学ぶ点や、数字以外のデータも扱う点で統計学とは少し違うようなのだが、
呼び方を新しくしても、「情報処理技術」以上のものとは思えない。

僕は最近、何でも「情報データ」化する社会に疑問を感じている。
一番の問題は、「情報データ」依存が現実の「経験」を軽視し、「責任」の意識を退化させる恐れがあることだ。

【つづきはこちら】

映画『オッペンハイマー』とファミリーロマンス

2024年の米アカデミー賞で、『オッペンハイマー』という作品が7冠制覇したらしい。
僕は大方の映画が嫌いなので、本来はどの作品が評価されようが興味はないのだが、
日本のニュースで盛んに取り上げられていたから、情報が耳に入ってきた。

僕はこの映画を見ていないし、見る気もないので、映画の内容については関心がない。
見過ごせなかったのは、それを扱ったニュース番組の「能天気な解釈」だった。

オッペンハイマーとは、アメリカで原子爆弾の開発を主導した科学者の名前だ。
当然ながら、この映画はオッペンハイマーがロスアラモス国立研究所で原子爆弾を開発したことを扱っている。
原爆は第二次世界大戦末期に、死に体だった大日本帝国の広島・長崎に投下されたが、
オッペンハイマーはその破壊力や非人道性を認識して、核軍縮を求めたり、水素爆弾に反対したようだ。
おそらく映画では、原爆を開発した科学者が、のちにそれに苦悩し批判するようになったことを描いているのだろう。
日本のニュースでは、アメリカが﹅﹅﹅﹅﹅原爆の投下について改悛を示したとする有識者の解釈を流していた。

【つづきはこちら】

名誉毀損訴訟への疑問

松本人志氏が週刊文春の記事を名誉毀損として、賠償請求訴訟を起こしたことが話題だが、
自ら公的に説明する機会を作れる地位にある人が、記者会見を開いて反論するでもなく、
「事実無根」を主張して名誉毀損の裁判を起こすという態度は、あまり感心したものではない。

名誉毀損を裁判で争う場合、
たとえ書かれた記事に対して、訴えた側（原告）が「事実無根」だとか「誹謗中傷」「デマ」だと主張しても、
訴えた側は、書かれた内容が真実﹅﹅でない﹅﹅﹅ことを証明する必要は全くない。
むしろ、その内容が真実であることを証明する必要があるのは、訴えられた側（被告）、つまり記事を書いた側になる。
だから、気楽な気持ちで訴訟を起こせるわけだ。
どうして証明の義務があるのは、名誉毀損で訴えられた側だけなのだろうか。
これは本当にフェアなシステムなのだろうか。
訴えた側にあまりに有利な名誉毀損訴訟のあり方には、無益な訴訟を助長する要因になりうるという点で大いに疑問がある。
（まあ、どんな訴訟であっても、弁護士にとってだけは有益ではあるわけだが）

【つづきはこちら】